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Information
開発の経緯
潰瘍性大腸炎は、「主として粘膜を侵し、しばしば、びらんや潰瘍を形成する大腸の原因不明のびまん性非特異性炎症」と定義される慢性難治性炎症性腸疾患で、厚生労働省の特定疾患に指定されています1）。代表的な臨床症状は、持続性または反復性の血便もしくは粘血便で、しばしば、下痢、腹痛、発熱を伴いますが、罹患部位、罹患範囲および炎症の程度によって、多彩な臨床症状を呈します2）。
潰瘍性大腸炎は発症原因が明確にはわかっていないため、現在でも根治的な治療法は確立されておらず、寛解と再燃を繰り返すため、長期にわたる内科治療が必要となります。内科治療の基本は病態に応じた治療を選択し症状をコントロールすることであり、治療の目標は速やかに寛解導入を図り、寛解を長期に維持することにあります。内科治療のうち、5-アミノサリチル酸（化学名、一般名はメサラジン）製剤は、直腸炎型の患者や軽症から中等症の左側大腸炎型・全大腸炎型の患者の寛解導入療法および寛解維持療法の基本的治療薬とされており、潰瘍性大腸炎の活動期および寛解期を通じて長期にわたり使用されています3）。
メサラジン製剤は、有効成分であるメサラジンが病変部位である大腸粘膜で作用して炎症を抑制すると考えられており、その治療効果は大腸粘膜中濃度と相関すると報告されています4）。メサラジンはそのまま経口投与すると速やかに上部消化管で吸収されるため5）、上部消化管でのメサラジンの吸収を抑制し、大腸に効率的にメサラジンを送達するよう工夫した経口剤が開発されています。国内ではサラゾスルファピリジン錠、時間依存型メサラジン放出調節製剤およびpH依存型メサラジン放出調節製剤が承認されています。これまでの潰瘍性大腸炎治療指針では、寛解導入時には、国内外の報告より高用量の効果が高いことから、病変の拡がりおよび臨床経過等によらず、時間依存型メサラジン放出調節製剤では4000mg/日が望ましく、pH依存型メサラジン放出調節製剤では3600mg/日が望ましいとされています3）、6）。そのため、現在の活動期の潰瘍性大腸炎に対する経口メサラジン製剤による治療の主体は高用量であると考えられています。
経口メサラジン製剤による潰瘍性大腸炎の治療においては、潰瘍性大腸炎が慢性疾患であり若年の患者が多いこともあり、服薬アドヒアランスの不良が課題とされています。経口メサラジン製剤の服薬アドヒアランスを良好に維持するには、複雑な処方は服薬アドヒアランスに影響するとされ、服薬回数および服薬錠数が少ないほうが有効とされています7）。国内の経口メサラジン製剤で、活動期から寛解期を通して1日1回での投与が可能な製剤はありませんでした。また、国内の経口メサラジン製剤の1日あたりの服薬錠数は3～16錠であることから、錠数を少なくすることも有用といえます。
リアルダ錠は、Cosmo Pharmaceutical社が開発したメサラジンの経口DDS（Drug Delivery System）製剤です。本剤は、メサラジンを親水性基剤および親油性基剤からなるマトリックス中に分散させた素錠部に、pH応答性の高分子フィルムによるコーティングを施しています。そのため、胃内および小腸付近でのメサラジンの放出が抑制され、本剤が大腸付近へ移行すると、高分子フィルムが溶解して素錠部が腸液にさらされ、親水性基剤および親油性基剤が腸液の素錠部内部への浸透を抑制し、メサラジンが徐々に消化管中に放出されます。すなわち、本剤はメサラジンを標的部位である“大腸”に送達するとともに、大腸全域に“持続的”に放出することが可能な放出制御製剤といえます。
リアルダ錠は、オランダで2006年12月に世界で初めて承認されました。その後、Lialda®/Mezavant®等の商品名で海外の各国でも承認され、2016年2月時点で、世界37ヵ国で軽症から中等症の潰瘍性大腸炎の寛解導入および寛解維持の承認を取得しています。
本邦では、持田製薬株式会社がリアルダ錠の開発・販売権をShire社の子会社であるShire Pharmaceuticals Group社から取得、国内での開発に着手し、2016年9月に「潰瘍性大腸炎（重症を除く）」に対する新規DDSの経口メサラジン製剤として承認を取得しました。
- 1）藤井俊光, 他：日本臨牀. 2012；70（suppl 1）：5-9
- 2）井上拓也, 他：日本臨牀. 2012；70（suppl 1）：185-188
- 3）潰瘍性大腸炎治療指針, 平成26年度分担研究報告書別冊. 1-7.
- 4）Frieri, G. et al.：Gut. 2000；47（3）：410-414
- 5）Myers, B. et al.：Gut. 1987；28（2）：196-200
- 6）潰瘍性大腸炎診断基準（2010年2月改訂）, 平成25年度分担研究報告書別冊. 1-3.
- 7）Kane, S. V.：Aliment. Pharmacol. Ther. 2006；23（5）：577-585
2023年7月作成
14407-10/N10 B2 MDC
